ヨガ動画講座

こんにちは、あゆゆです!
みなさんはSNSを活用していますか?インスタグラム、Facebook、Twitterなど、多くのSNSが登場しては流行し、私たちの生活に根付いていますね。私はまさにSNS世代なので、当たり前のように使ってきたSNSについて、考えていきたいと思います。

SNSの中でも、注目度が上がっている「動画」

ヨガ動画講座

SNSの中でも、インスタグラムのライブ配信やVine、Tik Tokなど動画投稿型SNSが注目度を高めています

2014年は動画元年と呼ばれ、スマートフォンやタブレットの普及と共に、テレビなどのマスメディアを超えたことが話題になりました。2018年までの4年間でデジタルメディアのシェア率は伸び続けています。

アメリカでは、「テレビに置き換わる存在になりつつある」として、ライブビデオやVR動画の伸びも期待されています。

自身のヨガクラスやイベントにSNSを使う人は多いでしょう。さて、そこで「動画編集」と聞いて何を思い浮かべますか?

  • 難しそう
  • 編集など手間がかかりそう
  • 機材などお金がかかりそう

と、苦手意識をもつ方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、今の時代、広告効果を高めるためには拡散性が欠かせません。

動画がもつ価値とは何か

ヨガ動画講座

少ない時間で、多くの情報を伝える動画。1分の動画は、180万文字の情報量に相当すると言われています。また、画像だけでは伝えきれない温度感や音、空間など、動画ならではの特徴を見ていきましょう。

  • 感情でつながりをもてる

例えば、笑顔の人を見ると、自然とほほ笑んでしまうことがありますね。人は他人の行動をあたかも自分の行動のように認識して、自分の脳内でその感情を感じることができます。女性はとくにこの能力に優れているのではないでしょうか。

この「共感」という脳の性質を利用して、動画を介して、視聴者と感情的なつながりを生みます。この感情的なつながりは、文字にはない信頼感や説得感につながります。

  • 記憶に残りやすい

ラーニングピラミッドをご存知でしょうか?アメリカ国立訓練研究所が提唱した、記憶の定着率を図にまとめたものです。

講義を聴講するだけでは定着率は5%、文字を読んだ際の定着率は10%に対し、動画を視聴した時の定着率は20%まで上がるそう。

切ない話なのですが、私がこうして記事を書くよりも、YouTubeなどの動画でお話する方が人々の記憶には残りやすいということです。トホホ…。

こんなにある!広がりつつある動画活用ツール!

ヨガ動画講座

動画活用の機会は年々増え、マスメディアとは違う動画の活用フィールドが広がっています。

  • YouTube

  • みなさんご存知のYouTubeは今なお成長を続け、2022年にはYouTuber市場は579億円規模に達すると言われています。

  • デジタルサイネージ

  • 屋外や店頭、電車の案内など、電子的な表示機器で情報を発信するシステムのことです。訪日外国人向け対応や東京オリンピック/パラリンピックの開催が追い風となり、市場規模は大幅に増加しています。

  • eラーニング

  • ヨガスクールでも取り入れているところは多くあります。学生などの若年層を中心とした学習形態の一つとしても、eラーニングは一般化されています。

  • VR/AR(virtual reality / Augmented Reality)

  • 話題のVR。商用分野の成長が支えています。2019~2023年に最も高い成長が予測されるのは、研究施設・臨床解剖向けAR・フィールド学習向けのAR・公共インフラメンテナンス用途のARと言われています。

    ヨガ業界では、ケンハラクマ先生によるVR瞑想が話題になりましたが、ヨガレッスンにVRが登場するのもそう遠くないのかもしれませんね!

より伝わる「人」のための情報伝達を。

ヨガ動画講座

科学が進歩し、想像もしなかったことが数年後には当たり前になっている現代。動画はこれから主流になっていくでしょう。

そこでヨガジェネレーションでは、「ヨガ動画講座:南周平 | Minami Shuhei」を企画しました。スマホひとつで動画を編集し、世界へ発信できる知識を身に付けます。

しかし、それも「人」あってこそのツールです。人の情熱や愛、繋がりは、電子機器には表現できないものがあります。何のために拡散し、何を伝えるのか、私たちは常に考えていかなければならない役割です。

私も毎日パソコンと睨めっこしながら、「仕事をこなす」のではなく、パソコンの向こう側にいる皆さんと「感情や想いの共有」ができたら嬉しいな、と思いながら、今日もこうして記事を書いています。いつか、わたしも動画で配信するときが来たら、是非見てくださいね。

参考文献:博報堂DYメディアパートナーズ「メディア定点調査2018」時系列分析、CA young Labデジタルインファクト、矢野経済研究所、リサーチ会社IDC

コメント

comments

関連講座
Program

関連記事
Article